よくある質問

「管理」タブ >「社員マスタ」より、パスワードメールの再送信を行ってください。■手順「管理」タブ >「社員マスタ」をクリック該当の社員を検索し、「編集」をクリック「パスワード」タブ >「パスワード設定メールを送信」をクリック≪完了≫以上により、該当の社員にパスワード設定の通知メールが再度送信されます。社員は通知メールに記載されたURLにアクセスして、パスワードの設定を行ってください。 （記事ID：3319）

「社員マスタ」にて、社員を削除した場合でもデータは残ります。社員を「退職」とした場合も同様です。※「管理者用データ一覧」で閲覧できます。　「楽楽精算」の一部マスタでは作成したレコードを削除すると、各種精算および支払依頼で　すでに精算済みの申請画面・帳票レイアウトから名称が削除される仕様となっております。　削除だけでなく、修正の場合も対応によっては過去伝票を印刷した際などに名称などを　確認できなくなることがあります。　詳細は注意点のまとめページをご確認ください。 （記事ID：3278）

社員が自身でパスワードを再発行することはできません。管理者にて「管理」タブ >「社員マスタ」より、パスワードメールの再送信を行ってください。■手順「管理」タブ >「社員マスタ」をクリック該当の社員を検索し、「編集」をクリック「パスワード」タブ >「パスワード設定メールを送信」をクリック≪完了≫以上により、該当の社員にパスワード設定の通知メールが送信されます。社員は、通知メールに記載されたURLにアクセスして、パスワードの設定を行ってください。  （記事ID：3317）

「管理」タブ >「システム設定」にて設定できます。■設定手順1.「管理」タブ >「システム設定」をクリック2.「精算方法」の初期値にて「振込」または「現金」を選択3.画面左下の「確定」ボタンをクリック≪完了≫ （記事ID：3361）

各マスタのコードは、マスタ登録後に変更することはできません。コードを変更したい場合は、新規作成でマスタを登録しなおす必要があります。「交通機関マスタ」などの「ID」も変更することはできません。　また「ID」は登録順に自動で割り振られるため、任意の番号を指定できません。 本番運用開始後にマスタのコードを変更したい場合は、既存のマスタの修正や削除は　 行わないでください。 　既存のマスタ情報の修正や削除を行うと、過去伝票に影響があります。 　詳細は、マスタ削除および修正時の注意点についてをご確認ください。 新規登録したマスタを、過去の伝票に適用させることはできません。    【例】「内訳マスタ」の「備品代」の「内訳コード」を変更するために　　   　マスタを新たに登録しなおした場合　　・既存の「内訳マスタ」　　　　　　　　→　内訳コード：1001　　内訳名：備品代　　　・新たに登録しなおした「内訳マスタ」　→　内訳コード：2001　　内訳名：備品代　過去の伝票で「備品代（1001）」を選択していた場合、   「内訳マスタ」を登録しなおした後、過去伝票内の「備品代（1001）」を「備品代（2001）」に     置き換えることはできません。 （記事ID：3320）

以下の手順でコピーができます。■同じレコード内でのコピー＆ペーストコピーしたい計算式あるレコードの「編集」あるいは、計算式の「設定」をクリックコピーしたい部分を選択し、計算式の上部に表示されている「コピー」ボタンをクリック貼り付けたい部分にカーソルを合わせ「貼り付け」ボタンをクリック≪完了≫以上により、同じレコード内での計算式のコピー＆ペーストが出来ます。■新しいレコードへのコピー＆ペーストコピーしたい計算式あるレコードの「編集」あるいは、計算式の「設定」をクリックコピーしたい部分を選択し、「Ctrl」+「C」ボタンでコピー画面下部の「キャンセル」ボタンを押して画面を閉じる新しいレコードの計算式入力画面右に表示される「計算式の貼り付け画面を開く」をクリック表示された画面で「Ctrl」+「V」ボタンまたは右クリックで「貼り付け」を選択≪完了≫以上により、新しいレコードへ計算式のコピー＆ペーストが出来ます。 （記事ID：3324）

ヘッダ部分の「精算方法」を「振込」のみとすることはできません。代替案として、「精算方法」の初期値を「振込」に設定し、申請画面のヘッダ（画面上部）に表示される項目から「精算方法」を「非表示」することで、「精算方法」を「振込」で固定することができます。■設定手順 「管理」タブ >「システム設定」をクリック「精算方法の初期値」の「振込」にチェック「確定」をクリック「管理」タブ >「項目設定」をクリック設定を行いたい各申請種別の「編集」をクリック　  ※「精算方法」の表示／非表示の選択は各申請画面ごとに設定できます。「精算方法」の「入力なし（非表示）」にチェック「確定」をクリック≪完了≫　「支払確定」時に「振込元（振込元マスタ）」の選択肢で、　「精算区分」が「現金」の振込元を選択すると、申請時の「精算方法」の設の内容に関わらず、　　現金での精算処理になります。　「支払確定」時には、使用する「振込マスタ」の「精算区分」の確認を行ってください。　（記事ID：3360）

「部門」「役職」を変更しても、申請者・管理者ともに旧部門の伝票の確認は可能です。 ただし、旧部門で申請された伝票の編集や精算を行う場合は、旧部門に所属している必要があります。詳細は、「社員マスタ」にて社員を複数の部門に所属させる方法を知りたいをご確認ください。 （記事ID：3357）

「摘要」に出力する内容の設定は、「管理」タブ内の「仮払金仕訳の設定」「計上仕訳の設定」「支払仕訳の設定」「振替仕訳の設定」で行います。「摘要」の内容は申請画面に設定された複数の項目を組み合わせて出力するため、   文字数は元になる入力欄の文字数がそのまま適用されます。「摘要」の文字数を制御する方法は、以下の２種類です。1.申請画面で入力可能な文字数を制限する　「項目設定」にて入力可能な文字数の上限を変更することができます。（詳細は後述）2.会計ソフトの受入上限文字数までを出力する　入力制限以外の方法としては仕訳データを出力する際に、　受入れ側が取込可能な上限文字数までに文字数をカットして出力します。（詳細は後述）以下、設定手順を案内いたします。 申請画面で入力可能な文字数を制限する　設定手順1.「管理」タブ >「項目設定」をクリック2.入力可能な文字数を変更したいテキスト、または数値項目の「編集」をクリック3.編集画面にて、制限したい最小と最大の文字数を入力 ※マスタなどから選択するタイプの項目（「項目タイプ」がマスタ名の場合）は、　文字数もマスタの仕様に依存するため、「項目設定」で文字数の上限を設定することは　できません。4.「確定」をクリック≪完了≫  会計ソフトの受入上限文字数までを出力する　設定手順「管理」タブ >「仕訳データ出力の設定」をクリック仕訳区分「標準設定」の「編集」をクリック　※お客様の運用によって他の仕訳区分を編集する場合もあります。「出力文字数の制限」の「変更する」をクリック4.出力時の上限を設定したい項目の「長さ」に半角で上限値を入力　※初期値の「0」は上限なしを表します。 5.「長さ」の入力が完了したら、「確定」をクリック 6. ひとつ前の画面に遷移しますので、もう一度「確定」をクリック≪完了≫ （記事ID：3354）

「管理」タブ > 「仕訳データ出力の設定」にて、計算式を設定し、任意の計算結果を仕訳データに出力することが可能です。詳細は以下をご確認ください。▶仕訳の出力値を任意の値に変更する手順（「仕訳データ出力の設定」の計算式）> 計算式の設定手順 （記事ID：3408）

「仕訳データ出力の設定」の「出力項目」の「伝票内連番」は、開始番号の値が空白の場合は行番号は「0」から採番が始まります。開始番号を「1」に設定すると、「1」から連番を開始させることができます。 （記事ID：3379）

「部門マスタ」と「仕訳データ出力の設定」を利用して設定できます。「部門マスタ」の「会計連携項目」に出力したい部門を登録し、「仕訳データ出力の設定」で仕訳の出力時に、　負担部門の項目に「会計連携項目」の値を出力するように設定します。【例】負担部門が、A部門またはB部門の時は「X部門」を負担部門として出力、　　　C部門またはD部門の時は「Y部門」を負担部門として出力したい場合■手順「管理」タブ >「部門マスタ」をクリックA部門・B部門の「会計連携項目」に「X部門」と登録　C部門・D部門の「会計連携項目」に「Y部門」と登録「管理」タブ >「仕訳データ出力の設定」をクリック「標準設定」（または設定する仕訳区分の「個別設定」）の「編集」をクリック「出力項目」にて、負担部門を出力する箇所に、　「借方：負担部門名」の代わりに「借方：負担部門：会計連携項目」を設定「確定」をクリック≪完了≫ 上記設定により、仕訳の負担部門に「部門マスタ」の「会計連携項目」の値を出力することができます。 （記事ID：3378）

インボイス制度に対応するために必須と想定される機能は追加費用なしでご利用いただけます。他、インボイス制度下で発生する手間を軽減する機能についてはオプションのご契約が必要な場合もございます。以下にて、詳細をご案内します。  【基本機能】※無料各申請種別の伝票上に、事業者登録番号を登録・入力し、仕訳データに出力できる入力した事業者登録番号を国税庁のデータベースと突合し有効性を自動判定する税額をすべての申請種別に配置でき、伝票上で税額を修正できる税額を仕訳処理時に編集できる「振込元マスタ」に事業者登録番号を登録できる「支払先マスタ」に事業者登録番号を登録できる適格請求書発行事業者ではない事業者（免税事業者など）との取引である情報を作成、連携できる申請ルールと事業者登録番号の活用ができる　∟「登録番号が存在するか否か」、「その番号が有効か否か」によって、その申請に　　警告やエラーを出す、といった設定ができる 【便利機能】「電子帳簿保存法オプション」で便利に！各精算伝票に領収書や請求書をデータで添付できるかつ、電帳法で求められている　  保存要件を守った状態で保存ができる領収書をスマートフォンで撮影、もしくはパソコンから領収書を「楽楽精算」にアップロード　  する際に、自動読取機能で以下の情報を読み取れる　　 「取引先名」「取引日」「受領日」「金額」「事業者登録番号」　　  　「電子帳簿保存法オプション」についての詳細は以下よりご確認いただけます。　　▶電子帳簿保存法オプション　全体概要　　　電子取引データにの保存に関する宥恕期間は、2023年12月末に終了します。　　このタイミングで「電子帳簿保存法」へのご対応も進めたい！という方はぜひご覧ください。　 【便利機能】「請求書処理支援オプション」 で便利に！請求書情報と事業者登録番号を「invox for 楽楽精算」で読み取り、「楽楽精算」に連携できる 　「請求書処理支援オプション」についての詳細は以下よりご確認いただけます。　　▶請求書処理支援オプション　全体概要　　※「請求書処理支援オプション」は2024年6月28日にて新規販売を終了しております。　　詳細は、「請求書処理支援オプション」サービス提供終了のご案内　をご確認ください。 （記事ID：3404）

「システム設定」にて設定します。※この設定は全ての伝票種別に反映され、一部の申請種別のみの反映はできません。 ■手順「管理」タブ  >「システム設定」をクリック「基本情報」タブ > 「申請時の印刷」にて、「証票ありの場合のみチェックあり」を選択画面左下の「確定」ボタンをクリック≪完了≫ 上記の設定にて、「証票」にチェックが入っている場合のみ、「申請時に印刷」にも自動でチェックが入り、伝票を印刷することができます。  （記事ID：3288）

「管理」タブ >「仕訳データ出力の設定」で出力項目として設定できる「勘定奉行：伝票区切り」「弥生会計：識別フラグ」の出力ルールをそれぞれ記載します。※「勘定奉行：伝票区切り」「弥生会計：識別フラグ」は　　未配置データの項目の種類：「会計ソフト」から選択できます。▶勘定奉行：伝票区切り■単一仕訳の場合：　1伝票の先頭行に「*」が振られる　　　　　【例】■複合仕訳の場合：　「仕訳データ出力の設定」>「複合仕訳の区切り」で設定した区切りごとに「＊」が振られる ▶弥生会計：識別フラグ■仕訳No.ごとに以下のように4桁の番号が振られる【例】　━━━━━━━━━━━━　先頭行：2110　中身　：2100　最終行：2101　━━━━━━━━━━━━複数の仕訳No.のデータを選択して一括で出力する際は、ソート順の設定がなければ、以下のような上記ルール通りの順番で出力されます。　　　　　　　　　　　　　【例】 （記事ID：3381）

「交通機関マスタ」「内訳マスタ」を修正した場合、承認依頼中も含めすべての伝票に内容が即時反映されます。なお、「交通機関マスタ」「内訳マスタ」を削除した場合、そのマスタが選択されていた伝票の明細項目は空欄になります。※交通機関は名称・コード共に空白となり、内訳は名称のみが空白でコードのみが表示されます。過去の伝票から情報が消えてしまうため、マスタの削除はせず「使用範囲」を編集することで選択肢を非表示とし、新たなレコードで選択肢を追加いただくことをおすすめいたします。詳細は、マスタ削除および修正時の注意点についてをご確認ください。 （記事ID：3285）

「勘定科目マスタ」「補助科目マスタ」「税区分マスタ」など、会計ソフトへの連携に必要な項目が、文字数制限により登録できない場合の対応方法は、会計ソフトの連携条件によって変わります。■コードの一致で連携可能となる場合仕訳データを会計ソフトに取り込む際に、勘定科目コード、補助科目コード、税区分コードなど各コード情報があれば会計ソフトと連携できる場合は、名称は略称を登録してください。 ■名称の一致で連携可能となる場合仕訳データを会計ソフトに取り込む際に、名称の一致が必要な場合は、「勘定科目マスタ」「補助科目マスタ」「税区分マスタ」の「会計連携項目」に正式名称を登録し、各名称の代わりに「会計連携項目」に登録した名称を出力します。仕訳に出力する場合は、以下の項目を「仕訳データ出力の設定」の「出力項目」に設定することで、出力できます。勘定科目名　→　「借方(貸方)：勘定科目：会計連携項目」補助科目名　→　「借方(貸方)：補助科目：会計連携項目」税区分名　　→　「借方(貸方)：税区分：会計連携項目」 ※「会計連携項目」は「部門マスタ」「プロジェクトマスタ」にも存在します。　負担部門名、プロジェクト名でも同様の設定が可能です。　 （記事ID：3384）

会計ソフトに支払先の事業者区分を事前に登録しておくことで、 適格請求書発行事業者との取引かどうかを判別できるケースがあります。 一部の申請種別とはなりますが、「楽楽精算」から支払先コードや支払名などの情報を出力することができます。以下の伝票に「支払先」項目を設定することが可能です。経費申請／経費精算／支払依頼交際費申請／交際費精算 これらの伝票で指定された「支払先」の支払先コードは「仕訳データ出力の設定」で出力する項目として設定することができます。また、スポット（単発）で発生する取引への対応として、 「支払先マスタ」にスポット用の選択肢を以下のパターンでそれぞれ追加しておくことを推奨します。 ・適格請求書発行事業者との取引の際に選択するもの ・適格請求書発行事業者以外との取引の際に選択するもの （記事ID：3399） 

「社員マスタ」でユーザーを削除した際に、そのユーザーに紐づく情報で同時に消えるものは以下の通りです。伝票状態が「差戻し」「取下げ」「一時保存」の伝票データ各申請、精算の入力履歴各マイパターンアカウントロック情報よく使う項目（プロジェクト・支払先・内訳・汎用）定期区間マスタ情報該当ユーザーの承認フロー情報個人設定、パスワードスマートフォンの自動ログイン情報自動保存伝票データ「eセールスマネージャ連携オプション」　スケジュール情報「予算管理オプション」　集計条件・集計結果「ICカード AI補助オプション」　入力予測に用いられるデータ「BTM連携オプション」　Raccoアカウント連携情報「複合機連携 キヤノンオプション」　UniFlow Onlineアカウント連携情報　シングルサインオンの関連付け方式が「方式２」の場合、社員マスタを削除すると　IDプロバイダー（IdP）の紐づけが解除がされます。「楽楽精算」の一部マスタでは作成したレコードを削除すると、各種精算および支払依頼で　すでに精算済みの申請画面・帳票レイアウトから名称が削除される仕様となっています。　削除だけでなく、修正の場合も対応によっては過去伝票を印刷した際などに名称などを　確認できなくなることがあります。　詳細は、注意点のまとめページをご確認ください。 削除したユーザーが承認者だった場合、「承認フローマスタ」「承認者の設定」　「承認者の一括設定」画面では『削除したユーザーの社員コードのみが残っている状態』となり、　別の承認者を設定する必要があります。　社員マスタで承認者のユーザーを削除した場合は、必ず承認フローの設定変更も行ってください。（記事ID：3283）

以下の2通りの方法をご提案します。１．「事業者登録番号」を計算式の条件にする。２．「補助科目マスタ」の「会計連携項目」にフラグとなる情報を登録しておき、　　「内訳マスタ」、「交通機関マスタ」と紐づけて登録しておく。　※１の場合は交通機関特例などの対象となり、インボイス不要で仕入税額控除が認められる　　取引の際の考慮が別途必要になります。　※「管理」タブ >「計上仕訳の設定」／「支払仕訳の設定」>「摘要・フリーの設定」で          設定可能な項目を使い切っている場合も、「仕訳データ出力の設定」で計算式を　　 設定することで対応することができます。　     詳細は仕訳の摘要欄を設定する手順をご確認ください。 （記事ID：3398）

「管理」タブ >「項目設定」にて、「テキスト」や「数値」を直接入力するタイプの項目のみ、入力項目の幅を変更することができます。 ■設定手順「管理」タブ >「項目設定」をクリック表示幅を変更したい項目の「編集」をクリック「入力欄の大きさ」でプルダウンメニューから表示幅を選択「確定」をクリック≪完了≫　ヘッダの左右にわたって枠の幅を広げることができるのは、　ヘッダ項目の「備考（No.27）」項目のみです。（記事ID：3363） 

「項目設定」にて設定ができます。■設定手順「管理」タブ >「項目設定」をクリック設定したい項目の「編集」をクリック「文字数」項目にて、制限する文字数を入力（文字数は半角でのカウント）「確定」をクリック≪完了≫※なお、項目によっては文字数制限ができない項目もあります。 （記事ID：3364）

いいえ、できません。「税額」項目は各申請種別の明細に配置することが可能ですが、その伝票全体での「税額の合計」や「税率毎の税額合計」を表示させることはできません。　「一の請求書について税率ごとの対価を合計した後に、端数処理した消費税額を記入する」　というのは、売手側が請求書を作成する際の税額の端数処理に関する要件であり、 　請求書受領側の仕訳上の消費税額については、この限りではありません。　以下のQ＆Aもご参考ください。　▶一の請求書について税率ごとの対価を合計した後に、端数処理した消費税額記入の必要があるが、明細が複数に分かれる請求書（按分含む）の対応方法が知りたい　　https://support-navi.rakurakuseisan.jp/announcements/lpmolz6ro6s8ccom　 （記事ID：3411）

「項目設定」にて新規項目の作成と、申請画面への項目の追加配置ができます。以下に簡単な手順をご案内いたします。■設定手順 「管理」タブ >「項目設定」をクリックヘッダもしくは明細の「項目の追加」をクリック「項目設定【新規登録】」画面にて、追加する項目の詳細を設定「確定」をクリック「項目設定」画面に戻り、「！」が表示され赤くなっている申請種別の「レイアウト」をクリック　※追加した項目を表示させた申請種別において、追加した項目のレイアウト設定が必要です。「未配置項目」内からドラッグ＆ドロップで表示させたい箇所に移動「確定」をクリック≪完了≫　「項目設定」で追加作成できる項目は、ヘッダ・明細ともに最大15個です。（記事ID：3359）

「管理」タブ >「申請画面・帳票レイアウト」にて編集ができます。 ■設定手順「管理」タブ >「申請画面・帳票レイアウト」をクリック帳票のレイアウトを編集したい申請種別の「帳票レイアウト」の「編集」をクリック申請画面上は表示されているにもかかわらず、「非表示」に設定されているヘッダ項目や、  「未配置項目」になっている明細項目がないかを確認し、設定を変更「確定」をクリック≪完了≫ （記事ID：3370）